オンラインカジノで勝ちたいなら知っておきたいハウスエッジについて
ハウスエッジはオンラインカジノだけではなく、様々な賭け事やギャンブル等に必ず設定されているものです。
具体的には日本語で言う「手数料」と呼ばれるもので、通常は数パーセントで設定されていることが多いです。
目次
カジノの運営を行うための運営費について
カジノの運営を行うためには運営費がかかっていて、オンラインであればシステムの設計や保守からサーバーの利用料というベースとなる金額からユーザーへの支払に関する拐取手続きも含まれます。
もちろん企業として運営しているようで合えば利益も出さないといけませんし、その国の納税などもこの手数料から支払っています。
ユーザー獲得のための広告宣伝費であったりゲームの開発費や利用料、オンラインカジノで良く利用されている電子マネーなどの手数料も支払わなければなりません。
日本の実店舗にもあるパチンコやスロットなどには機器の運営費やその土地の使用料金、人件費や水道光熱費なども設定されている者なのです。
もちろん公営競技である競馬や競輪、競艇やオートレースに至るまで広く定着しています。
オンラインには土地代やゲーム機械などの費用は発生しない
一方でオンラインには、土地代やゲーム機械などの費用は発生しません。
人件費も主にシステム開発と運用費といったソフト費用だけに充てられるものなので、手数料率は低めに設定してあるのがメリットです。
しかしながら競馬や競輪などではオッズなどの倍率は表示されますが、手数料率は表示されているのはあまり見かけないと思います。
競馬や競輪では「控除率」と「払戻率」いう表記で表現されていて、内容自体は同じものと考えて良いです。
「払戻率」がかけを行った人に配分する原資で、これをもとに倍率（オッズ）が決められていきます。
控除率は競馬の場合は20~30パーセントくらいが目安
そして控除率ですが競馬の場合は20~30パーセントくらいが目安です。
そしてこの利率は競馬法と呼ばれる法律で定められていて、控除されたお金は運営費や公的な資金として利用されています。
平たく分かりやすく言えば、馬券を100円かったら2~30円が税金として利用されていると言えば分かりやすいかもしれません。
宝くじもどうようの仕組みで、控除率は50％以上という高い利率です。
もし所得税であれば例えば年収2000万以上なら、所得税が40%くらいになると考えると非常に高い控除率といえるでしょう（正しくは課税される所得が1800万を超えるとそこから40％が所得税）。
オンラインカジノは遊ぶゲームによってハウスエッジは異なる
一方でオンラインカジノの場合は、遊ぶゲームによってハウスエッジは異なってきます。
アメリカンタイプのルーレットであれば、5.26パーセントで、ヨーロピアンタイプのルーレットであればその半分の2.7パーセントです。
ブラックジャックだと0.4~0.6％、バカラはプレイヤーにかけた場合（1.24%)と、バンカーにかけた場合（1.06％）とで少しずつ異なってきます。
いずれにしても日本の公営ギャンブルとくらべるとはるかに低いことは、一目瞭然です。
ちなみに民間の娯楽遊戯として解釈されているパチンコやパチスロでも10~15%くらいということなので、オンラインがいかに手数料が低いかお分かりになることでしょう。
まとめ
オンラインで価値を狙いに行くなら、この控除率も計算に入れながらかけると効果的です。
ゲームを続けていくと理論的にはハウスエッジによって徐々に目減りしていくという右肩下がりの傾向があります。
このためプレイ数がふえていくにつれて、控除率もあがっていき徐々に損が大きくなっていくのです。
もちろん勝つこともあるので見えにくくはありますが、プレイヤーが有利になる仕組みはこういったギャンブルでは存在しません。
なので控除率が出来るだけ低いものを選ぶことも勝つためには必要な選択肢ですし、ある程度かったら潔く手を引くというのも勝つためには重要な判断です。